救助要請の方法

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どうやって要請するか

かつては救助要請にはもっぱらアマチュア無線が使われていたが、今では圧倒的に携帯電話による要請が多くなっている。アマチュア無線のように免許を取る必要がなく、日常使っているものがそのまま山でも使えるのだから、緊急時の連絡にはたしかに便利である。

しかし、山で携帯電話を携行していることは、常に連絡手段を確保していることと、けっしてイコールではない。まず第一に、電波が届く範囲の問題があ る。携帯電話サービス各社の通話可能エリアは年々広がってきてはいるが、山中ではまだまだつながりにくいというのが現状だ。とくに樹林帯のなかや沢筋にい るときは、まずつながらないと思ったほうがいい。ピークや尾根上は比較的つながりやすいといわれているが、それでも限度がある。奥まったところにある山な どでは、山頂にいようとやはりつながらない。

ただし、ちょっと場所を移動しただけでつながるようになることもあるので、尾根上をあちこち動きまわりながら電波の受信できるポイントを探してみよ う。行動中に随時アンテナが立つかどうかをチェックしていれば、事故が起こったときに「あそこまで戻れば携帯が通じる」というのがわかる。また、同じ場所 であっても、利用しているサービス会社や機種によって電波の受信状態は違ってくるので、たとえひとりが試してみて圏外であったとしても、一応、メンバー全 員が各自の携帯電話をチェックしてみることだ。

携帯電話が通じたら、以下のことに注意して救助を要請しよう。

 

  • 携帯で通報していることを最初に伝える。
  • 話している途中で切れないように、立ち止まって話す。
  • 通話後はその場を離れず、折り返しの電話がかかってくるかもしれないので電源も切らないでおく。

 

もうひとつの通信手段であるアマチュア無線は、使用するためには免許を取らなければならないので普及度はイマイチであるが、山のなかであっても通信 状態は携帯電話に比べ物にならないほどよく(100%ではないが)、緊急時の通信手段としてはベストの選択といえる。とくに長期間に及ぶ冬山バリエーショ ン登山など、リスクの高い山行には絶対に省くことのできない必携装備である。

 

では、もし携帯電話もアマチュア無線も持っていなかった(使えなかった)らどうするか。そのときはパーティのメンバーを最寄りの山小屋や山麓などに 伝令に走らせて救助を要請するしかない。途中でのアクシデントに備え、伝令は2人以上で遣わせるのが理想。3人パーティの場合はひとりが事故者に付き添 い、もうひとりが伝令に走る。ふたりパーティなら、近くに登山者がいればその人に伝令をお願いするが、もし誰も通りかからないときは、安全な場所にテント やツエルトなどを張って事故者を収容したうえでパートナーが伝令に向かうことになる。

 

余談といっていいのかどうかわからないが、野外活動における遭難信号の送受信についてもふれておく。遭難信号を発するときは、1分間に6回(10秒 に1回)の割合でホイッスルを鳴らし、1分間休む。これを1周期とし、繰り返し行なう。また、応答信号は、1分間に3回(20秒間に1回)の割合でホイッ スルを鳴らし、1分間休む。これを1周期とし、繰り返し行なうことによって、遭難信号に応えたことになる。夜間の場合は、ホイッスルの代わりに発光信号を 送る。

どこに要請するか

国内で山岳遭難事故が発生したときに救助にあたるのは、おもに警察・消防・民間の山岳救助隊員である。また、大きな事故などのときには自衛隊員が出 動することもある。一般に、遭難者の行方がわからず捜索が必要なときには警察(110番)に、事故現場が明確な場合は消防(119番)に連絡を、といわれ ているが、ほとんどの山岳遭難事故については警察が救助活動の指揮をとることになるので、救助要請の連絡は警察に入れれば間違いない。山行前には、あらか じめ携帯電話のメモリに所轄警察署の電話番号を登録しておくといいだろう。もし所轄警察署の電話番号がわからなくても110番に通報すれば所轄部署につな いでくれる。

 

山岳会パーティの事故の場合は、所属山岳会に一報を入れ、会で救助方針を決めてから警察に連絡を入れることもある。また、事故現場の近くに山小屋があるのなら、直接山小屋に一報を入れたほうが対処も早い。

 

山岳会や山小屋は、遭難事故が発生したときの対処法が構築されているので、その後の連絡もスムーズにいくが、問題なのは未組織登山者が家族や友達に 第一報を入れてしまうケース。驚いた家族や友達は慌てて警察に救助要請をするのだが、山のことを知らないうえ慌ててしまっているので、警察は事故の詳細を 把握できないばかりか、間違った情報が伝わってしまうことになる。過去の事例では、大人数のパーティが道に迷ってその日のうちに帰れなくなってしまったと きに、各自が勝手に身内に連絡を入れてしまい、情報が錯綜して警察が大混乱したというようなことも起こっている。

 

そこで未組織登山者が救助を要請するときは、第三者を介さずに直接警察に連絡を入れるようにし、最初のうちはメンバーが家族らに連絡を入れることも 控えさせるようにしよう。また、救助要請をしたあとに、家族らと長電話をするようなことも避けたい。もしかしたら警察が状況確認のため折り返し電話をかけ てくるかもしれないし、無駄にバッテリーを消耗させるとイザというときに使えなくなってしまうからだ。

なにを伝えるか

遭難事故という思わぬ事態に遭遇すると、救助要請の連絡をしたはいいが、気が動転してしまって伝達事項をうまく伝えられないということが往々にして 起こりうる。しかし、一刻を争うような事態の場合には、少しでも時間のロスをなくし、早急に救助態勢をとってもらわなければならないので、救助を要請する ときには必要な情報を正確に手際よく伝えることが重要になってくる。

 

伝えなければならないのは、事故者の氏名・連絡先・所属団体・ケガの度合、事故発生場所、救助要請者の氏名と連絡先、現場との通信手段、ヘリコプターの出動が必要かどうか、など。事前に登山届を提出しているのなら、その旨伝えること。

 

携帯電話や無線がつながらず、伝令を出して救助を要請するときは、持ち歩いている登山計画書に事故者とケガの程度、それに救助要請者を明記して託すといい。また、上記のような連絡書をあらかじめ作成しておいて携行していれば、救助を要請するときに役に立つ。

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